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企業理念の地形

国家が建国神話を持つように、企業は理念を持つ。どちらも、集団がなぜ存在するのかを説明し、 内部の結束と外部への正当化を同時に担う物語である。ここでは世界141社の理念・ミッション・ ビジョン・バリューを収集し、どの型が使われ、どこから語を借り、いつ書き換えられたかを 地域と時代の2つの軸で並べる。文面の当否は問わない。構造だけを見る。

7つの類型

掲げられた一文が何に向けて書かれているかで分類した。 1社に1つの型を割り当て、迷う場合は各レコードの説明欄に理由を記している。

使命型世界や社会をどう変えるかを述べる86
奉仕型顧客・利用者への奉仕を中心に述べる18
家訓型創業者の訓戒の形をとり、人としての振る舞いを説く8
共同体型従業員・地域・取引先を含む共同体への責任を述べる21
職能型技術・品質・ものづくりそのものの追求を述べる2
契約型株主・利害関係者への約束として述べる4
不在型明示的な理念を掲げないか、財務目標のみを掲げる2

使命型が86社で全体の 60パーセントを占める。 これは地域を問わず最も多い型であり、現代の企業理念の既定の形だといえる。

地域による違い

横棒は各地域の内訳を100パーセントに正規化したものである。 右端の数字は社数。2社未満の地域は図から省き、下の一覧に含めた。

日本日本/使命型 14件14日本/奉仕型 4件日本/家訓型 6件日本/共同体型 5件日本/職能型 1件30アメリカ合衆国アメリカ合衆国/使命型 18件18アメリカ合衆国/奉仕型 6件アメリカ合衆国/共同体型 3件アメリカ合衆国/契約型 1件アメリカ合衆国/不在型 1件29西ヨーロッパ西ヨーロッパ/使命型 15件15西ヨーロッパ/奉仕型 1件西ヨーロッパ/共同体型 3件西ヨーロッパ/職能型 1件西ヨーロッパ/契約型 1件21東アジア東アジア/使命型 9件9東アジア/奉仕型 3件東アジア/家訓型 1件東アジア/共同体型 4件17北ヨーロッパ北ヨーロッパ/使命型 6件北ヨーロッパ/奉仕型 1件7東南アジア東南アジア/使命型 5件東南アジア/共同体型 2件7インド亜大陸インド亜大陸/使命型 1件インド亜大陸/奉仕型 1件インド亜大陸/共同体型 3件インド亜大陸/不在型 1件6ラテンアメリカラテンアメリカ/使命型 5件ラテンアメリカ/契約型 1件6オセアニアオセアニア/使命型 4件オセアニア/共同体型 1件5南部アフリカ南部アフリカ/使命型 4件4アナトリアアナトリア/使命型 1件アナトリア/家訓型 1件2アラビア半島アラビア半島/使命型 2件2ロシア・ユーラシアロシア・ユーラシア/奉仕型 1件ロシア・ユーラシア/契約型 1件2

使命型はどの地域でも最多だが、比率は一定ではない。日本は30社中 14社にとどまり、代わりに家訓型6社・ 共同体型5社が入る。アメリカ合衆国は29社中 18社が使命型で、家訓型は1社もない。

家訓型8社の内訳は 日本 6社、東アジア 1社、アナトリア 1社である。 創業者の訓戒という形式は、東アジアにほぼ限られる。 共同体型21社は分布が違い、日本・インド亜大陸・東アジア・西ヨーロッパに散る。 協同組合、財団所有、従業員信託といった所有構造が理念を制度で担保している企業が ここに集まる。

時代による違い

設立年代で切ると、型の分布が動く。

1800年より前1800年より前/奉仕型 1件1800年より前/家訓型 3件1800年より前/共同体型 1件51800年代1800年代/使命型 19件191800年代/奉仕型 6件1800年代/家訓型 1件1800年代/共同体型 3件1800年代/職能型 1件301900-19491900-1949/使命型 23件231900-1949/奉仕型 6件1900-1949/家訓型 4件1900-1949/共同体型 5件1900-1949/職能型 1件1900-1949/契約型 1件401950-19791950-1979/使命型 19件191950-1979/奉仕型 1件1950-1979/共同体型 6件1950-1979/契約型 2件1950-1979/不在型 2件301980-19991980-1999/使命型 17件171980-1999/奉仕型 4件1980-1999/共同体型 3件1980-1999/契約型 1件252000年以降2000年以降/使命型 8件82000年以降/共同体型 3件11

1800年より前に創業した企業では家訓型が最多を占め、1800年代以降はどの年代も使命型が最多になる。 家訓型は古い形式であり、使命型は近代以降の形式である。 ただしこれは設立時の理念の型ではなく、現在掲げられている理念の型である点に注意がいる。 古い企業の多くは、近代以降に理念を書き直しているか、旧来の家訓の上に新しい枠を重ねている。

いつ書き換えられたか

各社の「改定の経緯」欄に現れる年を10年ごとに数えた。 改定回数そのものではなく、理念の来歴が語られるときにどの年代が言及されるかの分布である。

1900年代11910年代31920年代111930年代81940年代171950年代131960年代151970年代131980年代221990年代262000年代342010年代652020年代48

2000年代以降に山がある。理念の改定は近年に集中しており、その引き金として各社が挙げるのは、 創業者の退場、上場、合併、不祥事、事業転換、そして2010年代後半以降はESGとAIである。 一方で「制定以来改定していない」と明記する企業も6社ある。 書き換えないという選択もまた、理念の運用の一形態である。

どこから語を借りているか

理念の文面が、先行する物語のどの語彙圏から語を引いているかを記録した。 語の一致だけでは数えず、文脈が伴う場合にのみ計上している。1社が複数に該当することがある。

科学・工学15自然・環境9法・契約8宗教8建国神話8家族・血縁8職人・修養6軍事3

最も多いのは科学・工学の語彙である。進歩、革新、解決といった語が、 科学革命の語彙圏から入っている。 次いで自然・環境、宗教、建国神話が並ぶ。宗教の語彙は、使命、信条、奉仕といった語として現れる。 建国神話の語彙は、産業報国・事業報国のように国家を宛先として名指す形をとることが多く、 近年は書き換えられる傾向にある。

4つの尺度

どの理念がうまくいっているのかは、一つの数字では出せない。 ここでは存続年数・売上高・従業員数・所有の形の4つを別々の列として持ち、 合成した総合スコアを作らない。4つは違うものを測っているからである。 存続年数はその組織と物語がどれだけ持ちこたえたかを、売上高はある1年にどれだけの取引を通したかを、 従業員数はどれだけの人がその物語の内側で働いているかを、所有の形は誰が理念を書き換える権限を 持つかを測る。そしていずれも、掲げられた理念が本当かどうかは測っていない。

存続年数

400年以上2200-399年3100-199年5350-99年4625-49年2725年未満10

もっとも長いのは金剛組の1,448年で、以下 住友金属鉱山 436年、同仁堂 357年、イオン 268年と続く。 100年以上が58社を占めるが、 これは収録が大企業に偏っていることの反映でもある。短命に終わった企業は、 理念を公表する主体としてそもそも残らない。

所有の形と類型

上場上場/使命型 68件68上場/奉仕型 18件18上場/家訓型 6件上場/共同体型 12件12上場/職能型 1件上場/契約型 2件上場/不在型 2件109国有・政府系国有・政府系/使命型 6件国有・政府系/家訓型 1件国有・政府系/共同体型 1件国有・政府系/契約型 2件10財団・信託所有財団・信託所有/使命型 6件財団・信託所有/共同体型 2件財団・信託所有/職能型 1件9非上場非上場/使命型 3件非上場/家訓型 1件非上場/共同体型 3件7同族非公開同族非公開/使命型 3件3協同組合協同組合/共同体型 3件3

協同組合はすべて共同体型である。財団・信託所有と非上場にも共同体型が集まる。 理念を制度で担保する所有構造と、共同体を宛先とする理念の型は対応している。 一方、契約型は上場と国有・政府系にしか現れない。 株主や国家という明確な相手がいるとき、理念は約束の形をとる

売上高が空欄の8社の内訳は 非上場 3社、国有・政府系 2社、財団・信託所有 1社、上場 1社、同族非公開 1社である。 数字がないこと自体が、所有の形と対応する情報になっている。

この分類の限界

◾︎ 収集は各社の公式サイトを第一の情報源とした。原文が確認できなかった企業は確度Cとして非公開扱いにしている。 この扱いは不在型を系統的に少なく見せる。理念を掲げない企業ほど原文が確認できず、 確度Cとして図から外れるためである。不在型の実数はここに見える数より多い
◾︎ 1社に1つの型を割り当てる方法は、複数の性格を併せ持つ理念を単純化する。 とくに旧来の社訓と新しいパーパスを併存させている企業では、どちらを採るかで型が変わる
◾︎ 収録は141社であり、世界の企業の分布を代表するものではない。 大企業と、理念を公表している企業に偏っている
◾︎ 理念の文面と、その企業が実際に行っていることの距離は、ここでは測っていない。 この2つは別の問題であり、混ぜて論じると理念の分析としても行動の評価としても精度を失う